借方勘定科目 借方金額 貸方勘定科目 貸方金額 適用 借方補助科目 消費税額 貸方補助科目 消費税額 消耗品 98,000 事業主貸 98,000 パソコン代 10万円以上のパソコンを購入したときの勘定科目 10万円以上の仕事用パソコンを128,000円を、個人事業主のプライベート現金で支払ったケース。 学校の先生に聞くと「違う」と云われるかもしれません。 たしかに以前担当していた会社では、経費精算は経理部門以外の方も行っていましたので、 システム費と混在してしまっていました。
もっと筆者は上場企業で固定資産の担当をしていた経験があり、実際にパソコンの購入の仕訳伝票を作成したこともあります。 少額減価償却資産の特例処理について パソコンの購入金額が10万円以上～30万円未満の場合は、 少額減価償却資産の特例を利用することで、 全額をその年度の経費とすることができます。 少なく計上してしまった分が２３年に支出されてるので、さぁ、どうしようかということになります。 あとは減価償却について少しだけ触れていきます。 マウスやキーボードとはちょっと性質が違いますよね？ パソコンやタブレット端末についても同様の考え方で、有形・無形を区分します。 10万円以上20万円未満のパソコンを購入した場合 『備品』勘定などの資産勘定を使って資産計上し、の手続きによって耐用年数（新品で購入した時などは4年）にわたって費用化します。
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